地球温暖化に無関心な風潮に危機感

ニューヨークで行われた国連の温暖化対策サミットでスウェーデンの16歳の活動家、グレタ・トゥーンベリさんが各国の代表を前に地球温暖化について訴えました。涙ながらに世界のリーダーたちに疑問を投げかける姿に胸を打たれました。「世界のリーダーたちは、多くの人が温暖化で苦しんでいることや生態系が崩壊しつつあることを知っているのに、金儲けや経済成長という目先の利益の話ばかりして、子どもたちの夢を奪ってる」という内容でした。

SNSなどで、16歳の子どもに何が分かるのか？とか、大人に操られているのではないか？とか、原発推進のプロパガンダではなのか？などという非難の声が上がっていました。米国のトランプ大統領もロシアのプーチン大統領も全く相手にしようとしませんでした。先日（2019年11月4日）トランプ大統領がパリ協定から正式に離脱すると言いだしました。これは、1年後の選挙に備えて米国民の民意を味方につけようとする政治判断です。大国のアメリカのトップの言うことには従わざるを得ないと考えている人が多いのです。私は、このような社会の風潮に対して大きな危機感を持ちました。

1990年代に、米国のクリントン大統領政権は、情報スーパーハイウェイ構想（HPCC　High Performance Computing and Communications）を提唱しました。米国全土に光ファイバーの通信ケーブルを張り巡らし、双方向の高速情報網を構築する計画です。HPCCのコアメンバーには、地球温暖化に警鐘を鳴らすなどの功績が評価されてノーベル平和賞を受賞したゴア副大統領がいました。ネットで遠隔地との会議や買い物や決済ができれば、モノの移動や人の行き来が減ってエネルギー消費が減り、結果的にCO2が削減できるのではないかという狙いがありました。

あれから30年経ち、この構想は見事に実現されて光ファイバーは世界中に張り巡らされてインターネットという名前で現代の生活に欠かせないものになりました。世界では、第四次産業革命が進み、インターネットをさらに高度に活用したデジタルトランスフォーメーション（DX）が提唱されるようになりました。DXの目的は「ITを浸透させることで、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」とされています。経済成長のエンジンとしてDXを活用したいという意向が強くなりました。

いつの間にか、HPCCが目指していたITを使って地球温暖化の進行を食い止めるという理念が抜け落ちてしまいました。DXが浸透して豊かな世の中になっても、地球温暖化が進んで自分たちが生きることができなくなったらどうするのか。グレタさんは、ここに疑問を持って訴えたのだと思います。私は、グレタさんの主張はこれからの社会を生きる若者の考えを象徴する純粋な意見だと思います。金儲けや経済成長だけがDXのゴールではあまりにも悲しい。彼女の訴えを聴いて、世界のリーダーたちも目を覚ますべきだと思います。

クーラーの効きすぎた通勤電車、大量に配られるコンビニの使い捨てのビニール袋、誰が見ているか分からない真夜中のテレビ放送、ほとんど人が来ない真夜中のコンビニなどなど。私たちの生活の中にもCO2を削減できるものがあるのではないか。私も、もう一度、30年前に戻って、DXというビジネスの分野だけでなく、身の回りの生活を見直すことで、地球温暖化について考えてみたいと思います。