ニューヨークで行われた国連の温暖化対策サミットでスウェーデンの 16 歳の活動家、グレタ・トゥーンベリさんが各国の代表を前に地球温暖化について訴えました。涙ながらに世界のリーダーたちに疑問を投げかける姿に胸を打たれました。「世界のリーダーたちは、多くの人が温暖化で苦しんでいることや生態系が崩壊しつつあることを知っているのに、金儲けや経済成長という目先の利益の話ばかりして、子どもたちの夢を奪ってる」という内容でした。 SNS などで、 16 歳の子どもに何が分かるのか？とか、大人に操られているのではないか？とか、原発推進のプロパガンダではなのか？などという非難の声が上がっていました。米国のトランプ大統領もロシアのプーチン大統領も全く相手にしようとしませんでした。先日（2019年11月4日）トランプ大統領がパリ協定から正式に離脱すると言いだしました。これは、1年後の選挙に備えて米国民の民意を味方につけようとする政治判断です。大国のアメリカのトップの言うことには従わざるを得ないと考えている人が多いのです。私は、このような社会の風潮に対して大きな危機感を持ちました。 1990 年代に、米国のクリントン大統領政権は、情報スーパーハイウェイ構想（ HPCC High Performance Computing and Communications ）を提唱しました。米国全土に光ファイバーの通信ケーブルを張り巡らし、双方向の高速情報網を構築する計画です。 HPCC のコアメンバーには、地球温暖化に警鐘を鳴らすなどの功績が評価されてノーベル平和賞を受賞したゴア副大統領がいました。ネットで遠隔地との会議や買い物や決済ができれば、モノの移動や人の行き来が減ってエネルギー消費が減り、結果的に CO2 が削減できるのではないかという狙いがありました。 あれから 30 年経ち、この構想は見事に実現されて光ファイバーは世界中に張り巡らされてインターネットという名前で現代の生活に欠かせないものになりました。世界では、第四次産業革命が進み、インターネットをさらに高度に活用したデジタルトランスフォーメーション（ DX ）が提唱されるようになりました。 DX の目的は「 IT を浸透させることで、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」とされています。経済成長のエンジンとして